結婚後の年収はどう変わる? 夫・妻・世帯の収入から考えるパートナー選び

「結婚相手には、年収○○万円以上を求めたい」
「出産で収入が減ったら、生活は大丈夫?」

婚活では、相手の年収や結婚後の家計が気になるものです。
ただ、現在の年収は、その時点の数字。結婚後に仕事や働き方が変われば、当然ながら世帯収入も変化します。

ナレソメ総研では、既婚男女に婚姻期間別に入籍時と現在でどのくらい収入帯が変化したかのアンケートを実施。
夫の年収265名分、妻の年収263名分、世帯年収268組分の調査データをもとに、結婚後の収入がどのように変化するのかを分析しました。
なお、同じ夫婦を継続的に追跡した調査ではなく、婚姻期間の異なる回答者を比較したものです。

夫・妻それぞれの年収と世帯年収の変化から、パートナー選びで意識したい視点を考えます。

【夫の年収】結婚3年目以降の各層で半数以上が入籍時より増加

夫の収入は、全ての婚姻期間で「減少」より「増加」の回答割合が高く、婚姻期間が長い層ほど、増加した人の割合も高まる傾向が見られます。

【婚姻期間別】夫の収入帯変化(新婚時から現時点にかけて)のグラフ

夫の年収は、結婚3年目以降の各区分で半数以上が入籍時より増加しており、6年目以降ではいずれも増加が8割を超えています。
なお、グラフでは「約300万円以上増加」でまとめていますが、結婚4~5年目以降の各区分では、「約300万円以上増加」した人のうち、約2~4割が「約500万円以上増加」しています。

背景には、勤続年数に伴う昇給や昇進、転職などが関わっている可能性があります。結婚後もキャリアを積み重ねるなかで、収入が変化することがうかがえます。

【妻の年収】婚姻期間が同じでも増減にバラつきが見られる

妻の年収は、増加した回答がある一方で、婚姻期間が長い層では、入籍時より減少した回答が目立ちました。

入籍時より100万円以上減少した人は、結婚1〜2年目の各区分では約1割ですが、6年目以降の各区分では約5~6割を占めています。
夫では6年目以降の各区分で8割以上が増加していたのに対し、妻では半数以上が減少しており、異なる傾向が見られます。

【婚姻期間別】妻の収入帯変化(新婚時から現時点にかけて)のグラフ

こうした違いの背景には、出産・育児に伴う休業や時短勤務などで、夫よりも妻が家庭の状況に合わせて働き方を変えるケースが一定数あることも関係している可能性があります。

【世帯年収】結婚2年目以降の各層で半数以上が入籍時より100万円以上増加

では、夫婦を合わせた世帯収入はどうでしょうか。

世帯年収は、結婚2年目以降の各層で半数以上の世帯が入籍時より増加しており、6年目以降の各層では7割を超えています。
妻の年収が減少した回答が多い層(結婚6年目以降)でも、世帯全体では増加した回答のほうが多く見られました。

【婚姻期間別】世帯収入帯変化(新婚時から現時点にかけて)のグラフ

一方で、世帯収入が減少した回答も婚姻期間によって約1~2.5割あり、その割合が最も高かったのは結婚4〜5年目の層でした。

まとめ:今の年収と、これから2人で築く家計の両方を見よう

今回の調査では、夫・妻・世帯のいずれも、入籍時から年収が変化した回答が見られました。婚活で確認する現在の年収は、結婚後も続くとは限りません。

だからこそ、相手の年収と合わせて、「今後どんなキャリアを望んでいるか」「出産・育児期にどう働きたいか」「どちらかの収入が減ったときに、2人でどう支えるか」を話し合うことが大切です。

例えば、働く時間を確保するために家事・育児をどう分担するか、収入が減る時期に備えてどのくらい貯蓄するか。
こうした具体的な話から、結婚後の暮らしに対するお互いの考えも見えてきます。

今いくら稼いでいるかに加えて、変化が起きたときに一緒に考え、支え合えるか。
そこまで含めて相手を見ることが、長い結婚生活を見据えたパートナー選びには必要なのかもしれません。

<出典記入方法>
本調査結果を引用する場合、「収入・家計に関する調査2026(ナレソメ総研調べ)」及び、本記事URLを必ず明記してください。

<調査方法>
インターネットによるアンケート調査
<調査期間>
2026年8月8日(土)〜8月20日(木)
<調査対象>
20歳以上の男女
<回収サンプル数>
730名(男性338名、女性392名)
既婚男女の回答のうち、自身または配偶者の年収を「不明・分からない」とした回答を除く男性265名、女性263名分の回答を集計。

ナレソメ総研

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執筆者 ナレソメ総研
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